ぜ企業病院に譲らずに、個人勤務医に譲ったのかについて、元院長２人にインタビューしていますが、今回は、元院長と新院長が実名で取材に応じて下さいました。

　この改正動愛法施行がペット業界、動物病院業界にどんなダメージをもたらせるのかについて、２度にわたり、犬猫適正飼養推進協議会・石山恒会長にお話を伺いました。 　このダメージが真っ先にやってくるのは、「川上産業」である、繁殖ブリーダーとJKC・一般社団法人ジャパンケネルクラブです。 　そこでJKCにこの法改正をどのように捉えておられるのかについての特別インタビューを行いました。

　悪徳ブリーダーの撲滅などを目的として2003年の動愛法改正によって起きたことは、悪徳ブリーダーよりも適法ブリーダーやホビーブリーダーが大量に事業を止めてしまうという結果になり、犬の少子化の引き金になりました。 　そして、2019年の法改正では、さらなる制約が追加されペット業界全体に大ダメージを及ぼして来ます。 　このダメージがいつ頃からやってくるのか、その予想について、再び、犬猫適正飼養推進協議会・石山恒会長に伺いました。

　犬の少子化を生み出した原因も動愛法の改正ですが、2021年施行の４回目の改正動愛法はペット業界全体にかつてないほどの大ダメージを及ぼすことになると予想されています。 　まずは、この法改正によって何が起きて、それが小動物の動物病院にはどんな影響を及ぼすことになるのかについて特別インタビューを行いました。

　これまで事業承継で40代、50代で院長リタイアされた先生は200人以上おられます。「やっと院長という重責が取れて、これからの人生を楽しみにしています」と、これまでやりたいと思って来たことがようやくできるようになると承継後を楽しみにされていて、リタイア後にやることがない人はおられませんでした。 　そこで承継リタイアした元院長に20代の時にはどんな働き方をして来たのかを伺ってみました

　一般企業で言うところの好景気が長く続いたことで、ある年代の獣医師までは開業するのが当たり前といった時代がありました。今では、獣医師資格者の半分以上が臨床ではなく、公務員や企業の研究所などに就職していきます。 　小動物の臨床獣医師になったとしても、企業病院勤務か、オーナー経営病院勤務かの選択ができる時代に入っています。 　そこで、開業する先生としない先生、開業に至る先生にはどんな共通点があるのかを元院長に伺いました。

　なぜ自分の動物病院を個人の勤務医に譲渡したのか、その証言を頂いた２人目の元院長は実名で取材に応じて下さいました。

　米企業病院による日本の動物病院買収が進んで来ています。そのすべてがこの業界で売上が上位10％に入る億越えの繁盛病院です。しかし一方では、企業病院からのM&Aオファーがあることを知りながら、事業承継で病院を譲渡した元院長がおられます。 　そこで最近、事業承継でリタイアされた元院長に、なぜ企業病院ではなく個人獣医師に譲渡したのか、その理由を伺いました。

　コンサルタント西川芳彦は、500人以上の勤務医を開業医にして来た経験から、「20代でどんな働き方をしているかが重要である」と言います。 　では、一般企業の中で多くの起業家を生み出し続けているリクルートでは、20歳代、30歳代ではどんな働き方をして来たのかについて、リクルート元社員（卒業生）の経験談を通して検証していきます。

　動物病院の中にも、数多くの開業院長を生み出し続けて来た動物病院があります。その理由は家族のような間柄を作ることと言われました。この家族関係を大事にする動物病院から輩出された院長は、独立後も院長ご夫妻とはつながりを持ち続けて来たと聞きます。 　この動物病院同様に、会社を辞めた後も会社との関係を持ち続ける会社。そんな株式会社リクルートの秘密を考察します。